外資系企業で働くサラリーマンが語る 外資系企業の給料と福利厚生

外資系企業の給料と福利厚生ってどうなの？
外資系企業の給与実態
福利厚生の実態
まとめ

外資系企業の給料と福利厚生ってどうなの？

外資系企業に転職したいと思っている方で下記のような点を聞きたいと思ったことはないでしょうか？

- 高給って聞くけど、実際の給料ってどんな感じなの？
- 福利厚生って日系企業と比較してどうなの？

このような話はなかなか友人や知人に聞きづらいと思います。今回の記事では、私が経験した外資系企業のお話を記載したいと思います。

外資系企業の給与実態

外資系企業の給与は基本的に下記のような構成で成り立っています。つまり、下記の全てを合算した金額が年収となります。

- 基本給（ベース）
- ボーナス（インセンティブ）
- 自社持株会（EPSS）
- ストップオプション（RSU）

基本給（ベース）は名前の通りで、毎月固定で貰える給料に相当します。転職の際にはこのベースが前職と比べて維持されるのかどうかが一つの検討ポイントになるかと思います。

ボーナス（インセンティブ）はパフォーマンスに連動して変動する給料になります。営業などのフロント組織の場合、業績によって大きく変動しますのでスーパー営業だと年収が数千万というのもざらです。一方、バックオフィスの場合は固定になっているケースが多いので、大きく給料が跳ねることは無いです。

自社持株会（ESPP）は自分で毎月の給料から定額株式を購入できる制度です。購入できる上限が決まっており、毎月の給料の数％を購入できるのが一般的です。また、市場価格よりも安く購入できるので非常にお得です。周囲を見るとやっている人とやっていない人がいますが、個人的には自分で投資するよりも効率が良いのでやったほうがお得だと思います。

ストックオプション（RSU）は入社時点である一定期間に渡って自社の株式を貰える権利です。例えば四半期に1回、一定数の株式が付与（Vest）されます。パフォーマンスに応じて翌年も権利が付与されるケースもあります。

このように日本の企業と比較すると給与面はかなり恵まれています。もちろん、退職金はないですが退職金を給料として早めにもらって、自分で株式投資に回せると考えれば資産効率が良いのではないでしょうか。

一方で、会社の業績次第では部門ごとリストラというケースは会社によってはありますので、そこは自己責任になります。ただ日本の場合、外資系企業でもサラリーマンはかなり手厚く法的に保護されてますので、いきなり路頭に迷うというのはほぼないかと思います。

福利厚生の実態

福利厚生では下記の点についてご紹介したいと思います。あくまでも私の経験ですので、すべての外資系企業がこの制度とは限りませんのでご留意ください。

- 有給休暇
- ランチ・カフェテリア
- ITデバイス・通信費補助
- 収入保障保険

有給休暇は入社した時点で10日程度付与されます。在籍年数に応じて付与日数が増加する設計になっていて、1年毎に2日程度増加して5年在籍すると20日付与という感じです。
日系企業のように夏休みは無いですが、四半期に1回会社全体の休みがあったりする企業もあるので、トータルするとさほど日系企業と変わりがないかと思います。また、働き方が非常に柔軟なので旅行に行ってしまうときや学校の行事以外は有給を利用しないことが多い印象です。

ランチ・カフェテリアですが、コロナ以前は会社でランチが提供されていましたし、お客様訪問で外出した際にはランチ代金の補助がありました。また、カフェスペースではコーヒー、水、ジュースやお菓子など無料な環境でした。

ITデバイス・通信費補助ですが、iPhoneまたはAndroidが支給されるケースがある場合と給料の中に通信費用として数千円から1万円程度が補助される場合があります。通信費補助の場合、格安SIMなどを使えば実質携帯電話代は無料ですし、iPhoneも毎年実質半額補助で新機種に変更できるのでお得です。

収入保障保険は、会社が負担してくれるケースがあります。日系企業の場合、自分で保険料を支払ってカバーする必要がありますが、外資系企業はこれをカバーしてくれるので給料とは別ですが加味して良い一つの要素です。