（この記事は、2021年9月22日に記載したものです。）
東洋経済に下記のようなネット記事がありました。
税金を安くするための15の控除ということで、改めて自分が利用している、または利用したことがある控除でどのようなものがあるか振り返っていきたいと思います。
税金の制度は毎年少しづつ変わっているので、2021年時点の情報となることをはあらかじめご理解ください。
医療費控除
1月1日から12月31日までの間に、一定額を超える医療費を支払ったときに所得控除が受けられる制度です。
年間10万円以上またはセルフメディケーションの場合は年間1万2000円以上の医療費が控除されます。
普通に暮らしている場合、この控除にお世話になることはそこまでないと思うのですが、私がこの控除を使ったのは大きな手術をした時、妻が産後骨盤ケアをした時です。
地味な控除ではありますが、医療費が思った以上にかかった場合は、忘れずに確定申告することをおすすめします。
小規模企業共済等掛金控除
私の場合、個人型確定拠出年金(iDeCo)の月額2.3万円がこれに該当します。
現役時代にはなんの恩恵もないですし、年金受給開始前に万が一のことがあれば自分は全く得はしませんが、人生100年時代に備えるということで満額バッチリ投資をしています。
全米株式に連動するVTIを購入して長期的視点で運用しています。
投資資金に余裕があれば、満額投資をおすすめします。
生命保険料控除
生命保険料、介護医療保険料、個人年金保険料の3つが対象となっていますが、私の場合は生命保険料、介護医療保険料のみ控除を受けています。
個人年金保険については、控除を利用するために加入しようかと考えましたが、投資効率が悪いため加入はしていません。
市況が変わって加入するメリットが出て来れば検討をしますが、現時点ではあまりメリットが見出せないので、加入予定もないです。
必要最低限の保険でリスクをカバーし、お得に税金の支払いを節約するのがおすすめです。
寄附金控除
ふるさと納税がこの控除に該当しますが、我が家は年間数十万円利用しています。
実質2000円負担で納税先の都道府県、市区町村から返礼品ももらえるというお得でしかない制度です。
返礼品は主に食料品を中心に頼んでいるので、スーパーでの買い物費用も多少は抑えられているかもしれません。
過去に頼んだことがあるふるさと納税を下記にまとめているので、よかったら参考にしてみてください。
サラリーマンの控除はとても限られている
税金というのは本当に良くできた仕組みになっていて、サラリーマンが活用できる控除はかなり限られています。
妻が産休・育休で休んでいるときは、配偶者控除が利用できたのですが、妻もフルタイムになってからは利用できず、かなり限られた控除しか利用できないことを改めて痛感しています。
法人の方が色々と税制面で優遇されているので、資産がある程度の規模になってきたら資産管理会社を設立して、適切な節税をしていきたいと考えています。
現状を嘆いても何も変わらないので、税制をしっかり理解して、自分が取れる行動を着実にしていきたいと思います。
まとめ
今回は東洋経済のネット記事である税金15の控除について、私が利用しているものを中心にコメントを記載しました。
過去に下記のような記事もアップしているので、興味があるかたは覗いてみてください。
年収1000万円を超えたくらいから、だいぶ税金のことを意識するようになったと思います。
活用できる控除は少しでも活用して、払いすぎた税金を取り戻したいですよね。
下記の本はフリーランス向けの節税の本ですが、サラリーマンも参考になるのでよかったら読んでみてください。
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